働く場所・年齢 ・経験―多様な従業員が活躍するために 人事ができること。本音を引き出すHR OnBoard NEXTの活用|株式会社モスフードサービス

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株式会社モスフードサービスがプロデュースしている紅茶専門店「マザーリーフ」「マザーリーフティースタイル」を14店舗展開。運営する新規飲食事業部において、初期トレーニングや店長向け研修を担当している藤澤さんにHR OnBoard NEXTの導入背景をお伺いしました。

HR OnBoard NEXT 導入の経緯を教えてください

全国展開のため、離れた場所で働く従業員とすぐには会うことが難しい。また、コロナ禍ということもあり、接する機会すら持ちにくい…状況が見えにくいことで、コンディション状態が分からずにいました。

入社1年目向けのHR OnBoardは無料で3名分が使えたこともあり、まずは試しに…と使い始めました。

従業員は毎月簡単なアンケートに回答するだけで、いま心理コンディションがどのような状態なのか3段階(晴れ・くもり・雨)でわかる。これにより、仕事をしていて考えていることや不満に思っていることなど、本音が拾えるようになりました。

入社2年目以降の従業員の中でも、些細なコミュニケーションから感じる「不満を抱えていそうな方」や「本心が見えづらい方」に対して何かできないか…ということでHR OnBoard NEXTの導入を決めました。

HR OnBoardで価値は十分感じていたことと、手頃な価格だったのが決め手です。

HR OnBoardとは…入社1年目社員の心理コンディション把握ツール。HR OnBoard NEXTの姉妹サービス

導入されるときに懸念はありましたか?

大きな懸念はなかったです。

ただ、HR OnBoardとNEXTの違いは、対象者の幅が広がる点です。特に当社がNEXTの対象者にしたのは2年目以降~20年目になる方までいらっしゃいました。経験や社歴も異なるので、人事だけではカバーできないような問題が出てくることも想定されます。そこで、1年目だけを対象にしていた時と運用を変え、必要に応じて回答結果をスーパーバイザーにも共有することに。そしてそれを従業員にも伝え、安心して回答できるようにした上で運用をスタートさせました。

実際に導入してみて、いかがでしたか?

回答結果がフォローの糸口に

月一回のやりとりでも「どうしてるかな」と気にかけられる頻度が増えました。また、回答結果を糸口に声をかけやすくなりました。今までだと表面上の会話しか出来ていませんでしたが、「○○って書いてたけど、実際どうなの?」と、以前より深い会話ができています。

本音での対話

アンケートの結果は晴れマークでも、なんとなく気がかりな方に対しては直接会いに行き話を聞いたこともあります。面と向かって話をしたところ、アンケートの結果どおり意欲的に働いてくれていることがわかりました。会話の中で「毎回、アンケートには本音で回答しています」というコメントも。

従業員の多くはきちんと本音で回答してくれている、NEXTには一定の信ぴょう性があると感じることができました。

これからどんな使い方をしていきたいですか?

NEXTでは、アンケート結果をもとに「従業員が大切にしている価値観」と、「その価値観が満たされているのか」を可視化することができます。
自社の傾向から、乖離のある部分を改善していけるような研修、声掛けができればいいなと思っています。

具体的には、この半年の結果を振り返って、「裁量・責任」「達成感」などが低く出ていたことから、従業員の自己肯定感が低いのではないかと考えました。

加えて、従業員が一番重視しているのは「人間関係」で、それはきちんと満たされていたものの、周りからの「承認・賞賛」が得られていないという声がありました。人間関係がよくても、自分の仕事が会社の役に立っていない、評価されていないと思っている人がいる。自己肯定感が得られないと退職に繋がる可能性もあります。その点を課題ととらえ、解消できるように取り組んでいきたいです。

他の人事の方におすすめしたいポイントはありますか?

HR OnBoard NEXTは質問が5つで、回答するのがとても簡単です。管理者も、結果がお天気マークで出てくるのでわかりやすい。回答者も管理者も日頃業務が忙しいなかで運用するので、手軽に回答できたり、わかりやすく結果が出てくるのはかなりありがたいと思います。

もし、自分で同じ内容のアンケートを作ったとしても、回答結果を分析できないと思うんですよ。結果を分かりやすく出していただけるので「雨が続いているな…」「晴れに戻った!」とか、直感的に判断できるのは非常にありがたいポイントです。

従業員からのアンケートは「集めて終わり」になりがちです。まずは本音を把握し適切なフォローを行う。まとまったデータから自社の傾向を分析し、課題を特定する。そこまで見据えて活用をしている同社だからこそ、今後の成果に期待が高まります。


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