【事例紹介】オンライン受講の特性を活用し、多様な働き方に合わせた人材育成を実現
少子高齢化が進み、労働人口の減少が進む中、短時間勤務やフレックスタイム制度、リモートワークなど、企業には“多様な働き方”による支援が求められています。社員の働き方の多様化に伴い、人材育成も最適な形にあわせて行く必要があります。そのため、時間や場所の制約がない「オンライン」を活用した研修が一般的になってきました。
今回は日本各地に事業所があり、様々な働き方の社員がいる会社において、オンライン型講座の特性を活かして、研修制度の構築を実現された事例をご紹介します。
企業プロフィール
設立：2007年
業種：医療機器の輸入販売
従業員数：120名
抱えていた課題：全社的に研修制度を導入したいが、物理的・時間的な制約の問題解決が必要。
全国各地で営業活動を行っている同社。会社として人材育成に力を入れたいという方針があるものの、物理的な距離の制約が問題となっていた。また、直行・直帰を行う営業が多いことや、バックオフィスも短時間勤務の社員や育児中の社員が多いなど、時間的な制約も問題となっていた。
組織力を強化し、生産性を向上させるためには、今いる社員の能力向上が必要不可欠な中、物理的・時間的な制約の中で実現できる研修制度の構築と運用を求められていました。
取組事例
オンラインで学習できるエンカレッジオンラインを導入。
会社の方針に沿った受講計画を策定し、会社主導で受講を推進。
社員が全国各地にいること、雇用形態や就業時間が異なる社員が多いことを踏まえ、物理的・時間的な制約を受けずに受講できるオンライン型の講座「エンカレッジオンライン」を導入。
会社の方針として能力開発することを人事評価をする上で重視しており、社員には「なぜ講座を受講する必要あるのか？」という導入目的が伝わることを意識して、受講計画を策定。役職にあわせた必須講座を指定し、受講期限を設定して受講を促進されました。
また社員が主体的に受講するよう、受講後に提出するKAIZENシートに対して、内容に対する賞賛とフィードバックを行うよう、運用体制も整えられました。
取組の成果
地道な取り組みの継続により受講率98％という高い受講率を実現。
受講する目的の共有から、受講必須講座と受講期限の設定、受講後の賞賛とフィードバックなど、研修制度を社内に浸透させるための地道な取り組みの継続により、社員の講座受講率98％という非常に高い受講率を実現されました。
オンライン型でいつでも、どこでも受講できること、講座がチャプターごとに分かれており、スキマ時間に受講しやすいということ、また受講後のフィードバックによって「きちんと受講した成果を把握してくれている」という運用体制もあり、社員が主体的に講座を受講する風土も作られていきました。
今後は社員の受講促進、能力開発の支援を継続しながら、より高い自発的な生産性向上を会社として実現させていく予定とのことです。
ポイント
- 勤務地や勤務時間が異なる社員全員に一律で研修制度を導入するため、オンラインで受講できるエンカレッジオンラインを導入。
- 会社の方針に沿った受講計画を策定し、研修の導入目的を含めて社員に共有。評価制度とも連動させ、受講期限を設けることにより、会社主導による受講を推進。
- 社員が受講後に記入・提出するKAIZENシートに対して、賞賛などのコメントを送ることを徹底して、社員が主体的に受講する意欲を高めた。
